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高い事業効果を発揮するためのポイント

みんなで止めよう温暖化　チーム・マイナス6％
注目事例3

持続可能な地球の資源～太陽と森の恵みでエコ生活！

団　体　名：
特定非営利活動法人CO2バンク推進機構
メディア名：
信越放送株式会社

太陽と木材といった自然エネルギーに恵まれた地域の特色を活かした暮らしのあり方を考える体験講座「太陽と森の恵みでエコ生活」（全3回）を、テレビ番組やラジオ番組、CM等を通じて紹介することで、地域での自然エネルギーの利用促進を図りました。

NPOとメディアの一対一の関係にとどまらず、地域内の他のメディアに参加・協力を働きかけ、情報発信効果の向上を図ること

長野県は全国的にみても日照時間が長く、また、森林面積は10,200km2と県面積の約77％を占めており、太陽エネルギー、バイオマスエネルギーを活用するためには、全国的にも恵まれた気象・地理的条件を有すると言えるでしょう。

こうした条件を踏まえて、NPO法人CO2バンク推進機構では、「ながのエコシティプロジェクト」を組織し、ほぼ1年がかりで市民出資や寄付金などを財源とした独自の「ながのファンド」を構築、平成20年10月までに市内8箇所計約72kwの太陽光市民発電所の設置を行うとともに、薪ストーブ／ペレットストーブ計29台を設置してきました。

本事業では、こうした低炭素社会づくりの取り組みをさらに加速させるために、NPO法人CO2バンク推進機構と信越放送が連携し、テレビ・ラジオ･大型ビジョンのスポットによる長期的な広報を実施しました。情報発信に際しては、大勢の方々に「自然エネルギーの活用」と「省エネ行動の実践」を呼びかけるとともに、番組で具体的な方法を紹介することで、視聴者･リスナーにより深く知ってもらえるよう工夫しました。

このように、その地域の自然条件、社会条件に適した「低炭素社会づくり」の取り組みを見極め、その「低炭素社会づくり」に向けて、市民一人ひとりが何ができるのかを、わかりやすく明解に伝えることが重要であると考えられます。

また、この取組みが他の日照時間の長い地域や、豊富な森林資源を有する地域の手本となって、「太陽エネルギー」や「バイオマスエネルギー」による「低炭素社会づくり」の輪が各地へと広がっていくことが期待されます。

ポイント
NPO・NGO等民間団体は、“情報発信のプロ”であるメディアと、企画段階から積極的にコミュニケーションをとり、訴求力のある情報発信素材（情報発信の対象となるイベント、活動等）を作り上げること
効果的な情報発信を実現するためには、まずその情報発信の素材（情報発信の対象となるイベント、活動等）が、視聴者・読者等にとって親しみやすく、かつ説得力を持ち、また情報発信に用いる媒体（テレビ、新聞、ラジオ、WEB、タウン誌等）に見合ったものである必要があります。

NPO法人CO2バンク推進機構と信越放送は、イベント企画段階から議論を重ね、主な訴求ターゲットである小中学生とその家族の共感を呼び起こし、実際の行動へとつなげる方法を検討しました。

具体的には、イベントの企画においては、専門家の講演では親子が興味を引くような話題を盛り込んでもらったり、体験講座も親子で取り組むことで成り立つ難易度で提供するなどの工夫も加えました。番組の企画においては、野外で参加者が森林作業や焼き芋づくりに生き生きと楽しそうに取り組む様子や、家族一緒になって省エネ行動を考える姿を伝え、視聴者やリスナーの関心を高めるような構成としました。

こうした連携の結果、NPO法人CO2バンク推進機構の担当者が「イベント後のアンケート調査でも今後もこのような取組みへの参加希望が多く寄せられました」と語っているように、大きな情報発信効果を得られたようです。

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